育児に必要なお金

(子供にかかる全金額と補助金を紹介)
(子供にかかる全金額と補助金を紹介)

▼メニュー

子供にかかる必要なお金を解説します。

 

公的制度(国からの補助金)を上手く活用する事で過程の負担が大きく減ります。

 

妊娠や出産、保育園・幼稚園・小学・中学・高校・大学・塾・習い事等々。

 

赤ちゃんから大人になるまでのお金をすべて解説しています。


出産から子育てはいくらかかるの?


(出産~子供が大人になるまでにいくらお金は必要?)
(出産~子供が大人になるまでにいくらお金は必要?)

育児に必要なお金はいくらかかるのか。

 

赤ちゃんを産む時から大学に入れるまでの間に様々な事があります。

 

とても沢山の教育費、子育て費用が必要だと想像すると思います。

 

事実、子供を1人育てるには沢山のお金が必要です。

 

ですが、国からの補助金がありますのでそれを上手く使えば大分楽になります。

 

ここで公的制度の使い方や、具体的に何にどのくらい掛るのか解説していますので是非参考にして下さい。

 

初めての妊娠の方はママやパパになる喜びを感じながらもベビー用品や将来の教育費用の事などが頭から離れないで不安でいるかもしれません。

 

また様々な制度や手続きがある事は知ってはいるものの、煩雑な為戸惑っているかもしれません。

 

妊娠・出産・育児・受験などでいくらお金がかかるのかについてまとめて行きます。

 

公的制度は妊娠・出産・育児等をサポートする物ですが、黙っていては貰えません。

必ず手続きを踏まえて貰えるようになります。

 

知らない間に申請時期を逃していたり、手続き方法が分からず放っておくと損をします。

 

このカテゴリーでは妊娠・出産・育児で貰えるお金についての制度の内容や、手続きの方法を誰にでも分かりやすく解説して行きます。

 

今後20年程続く育児についてしっかりと信念を持って良いモノにして下さい。

妊娠・出産・育児をサポートする公的制度


(出産にお金がほとんどかからないケースも!)
(出産にお金がほとんどかからないケースも!)
出産育児一時金

出産育児一時金

平成6年~ 30万円
平成18年10月~ 35万円
平成21年1月~ 38万円
平成21年10月~ 

42万円 

大幅アップ!!

妊婦健診

妊婦健診の公費負担(東京都の例)

昭和44年 健診1回を助成
昭和48年 健診2回を助成
平成8年

35歳以上の妊婦のエコー

検査1回を公費負担

平成18年 健診5回程度を女性
平成21年

都内全市区町村で

14回!!

児童手当月額費用

児童手当の月額

平成22年3月

(児童手当)

0~3歳未満

 

3歳~

 

小学校終了前

 

中学生

1万円

 

第1・2子 5千円

 

第3子以降 1万円

 

支給なし

平成22年4月~

(子ども手当)

 

 

0歳~

 

中学生

1万3千円

平成23年10月~

(子ども手当の

特別措置)

0~3歳未満

 

3歳~

 

小学校終了前

 

中学生

 

1万5千円

 

第1・2子 1万円

 

第3子以降1万5千円

 

1万円

 

平成24年4月~

(新児童手当)

0~3歳未満

 

3歳~

 

小学校終了前

 

中学生

1万5千円

 

第1・2子 1万円

第3子以降1万5千円

 

 

1万円


その他


(育児や子どもの公的制度も沢山ある)
(育児や子どもの公的制度も沢山ある)

・育児休業給付金

月給の50%だった給付率が、平成26年4月から月給の67%になりました。

 

(最初の180日まで。181日目以降は今までと同じく月給の50%になる)

・子ども医療費助成

全国すべての自治体で、

 

「小学校就学前(6歳に達した最初の3月末)」までの子どもが、乳幼児医療費助成(子ども医療費助成)の対象になりました。

 

(平成25年度)

 


公的制度は面倒がらずに手続きしよう


(手続きすれば確実に貰える助成制度)
(手続きすれば確実に貰える助成制度)

妊娠・出産・育児に関していくつか不安があると思います。

 

しかし、調べれば調べるほど沢山の公的助成制度が存在します。

 

是非このサイトを活用して、多くの助成制度を理解して頂ければ幸いです。

 

公的な補助金を貰うには、必ず申請しなくてはなりません。

 

給付されるお金、つまり「貰う」為には、

 

きちんとした手続きをしなければなりません。

 

多少面倒かもしれませんが、

 

国や各自治体が規定の金額を自動的に振り込んでくれます。

 

ですから、どんなに面倒でも手続きをしない手はありません。

 

▼母子手帳・妊婦健診の受診券

妊娠の確定診断がついたら、まずは母子手帳をもらいます。

 

その時に、妊婦健診の受診券も付いて来ますので、ここから助成制度を受けるわけです。

 

▼出産一時金

そして、出産時には、

 

出産一時金が貰えます。

 

▼出生届け・子ども医療費助成、児童手当

無事赤ちゃんを出産してからは、

 

住民票がある市区町村に出生届を提出すると同時に、

 

子ども医療費助成や児童手当の手続きも一緒にしておきましょう。

 

▼育児休暇・出産手当金・育児休業給付金

出産後も仕事を続けるママは、

 

産休を取得するなら出産手当金が貰え、

 

育休を取るならば育児休業給付金も貰えます。

 

▼医療費助成・児童扶養手当

もしも、

 

赤ちゃんが病気を抱えて生まれて来てしまっても

 

医療費助成などがあります。

 

離婚などで、独り親になってしまっても、児童扶養手当などの支援制度もあります。

 

このように、

 

国や自治体は、妊婦や育児をする家庭に多くの制度を用意しています。

 

まずはどんな制度があるのかを知ることが大切です。

 

制度の内容を理解したらあとは、しかるべきタイミングで手続きを行って下さい。

 


育児にかかるお金の不安も家計の見直しで解消しよう


(20年続くのが育児 家計を見なおそう)
(20年続くのが育児 家計を見なおそう)

赤ちゃん誕生から20年続くのが育児です。

 

出産した直後は、

 

将来いくら育児に必要なのか想像もつきませんが、早めに把握しておいて悪いことはありません。

 

子どもが大学まで通うと、

 

幼稚園・保育園からすべて公立でも1000万円程度かかります。

 

これが私立ともなると、2500万円のお金がかかってきます。

 

教育費で苦労しない為に、少しでも早めの内から積み立てておくことをオススメします。

 

と言っても、高校まではそこまでお金はかかりません。

 

問題は、大学からです。

 

詳しくは、

→子どもが大学卒業までにいくらお金がかかる?【教育費用】

 

を参考にしてください。

 

なるべく早い段階から家計をチェックして無駄を省くようにしましょう。

 

育児は大変ですが、家族皆で楽しくやっていくものです。

 

気張り過ぎず子どもが大人になるまで楽しみながら行っていきましょう。

 

皆様の良い、育児生活を心より願っております。